求人募集しているけれど、応募がない。
応募はあっても、求める人財ではない…。
なぜなんだ？
「良い人を採用したい」とか「どこかに人財はいないかな？」と言ったりしますが、これらの場合に言う“良い人、人財”とは、自社が採用したいと思える人材のことでしょう。まず、良い人財を採用したければ、その人財から応募してもらわなければなりません。では、良い人財から応募してもらうためにはどうしたら良いのか？
それは、自社が求人していることを、採用対象となる相手に認知してもらうことから始まります。“自社が求人していること”を知ってもらわないことには、求人内容すら見てもらえないですし、応募すらしてもらえません…。
まずは求人票を作り、良い人財に見てもらわなければならないのですが、以前にこちらの募集に関する記事でも書いたように、このシンプルで、非常に重要な第一歩目を外している企業が非常に多いのです。
そもそも、自社が採用したいと思える人材とはどういった人財のことなのか、の要件定義を終えている前提で話を進めますが、考えないといけないことは、その定義した良い人財に、自社の求人を認知してもらう、知ってもらうためにはどうするか？です。
ここでやってしまいがちなのは、“とりあえず”CMもやっているような有名な求人サイトやエージェント（人材会社）に依頼してしまうこと。これが悪いわけではありません。多くの転職希望者が登録している求人サイトやエージェントであれば、“良い人財”がその求人サイトやエージェントを利用している可能性も高そうです。自社の求人を認知してもらえる可能性もありそうなので、安心感が違います！
が、現実は求める人財からの応募が少ない。
なぜなんだ？
話は少し変わって、あるスタートアップ企業の採用支援で出た事例を挙げます。何度も登場するお決まりの３C分析をする中で、求職者側の視点に立って協議していると、こんな話が出ました。
「大手有名企業の求人サイトを利用する人は、大都市圏に出ていきたい人が利用するくらい。エージェントと呼ばれる人材会社もあまりないし、エージェントを使って職探しする人は少ない。」
「この地域で一番有名なのは〇〇（この地域にしかない事業者）という求人サイトで、ネットだけでなくスーパーやコンビニ等いろんな場所に紙でも置いているので、まずはこれを見てみようってなることが多いね。他には△△は建設系で、□□はアルバイト・パートの求人が多いかな。」
といったように、多くの人が職探しで利用するサービスがいくつかありました。
この企業の場合、Ａポジションは求める要件からだと通勤可能圏内で採用できる可能性が高いことと、もうひとつ別のＢポジションでは、求める経験からだと通勤可能圏内には少ないだろうということで、AポジションとBポジションで募集手段を分け、投下する採用予算もそれぞれで設定して動き出しました。
どのような人財を採用したいのか、の次に、その人財に自社の求人を認知してもらうための募集手段を考えるのですが、自社事業所がある地域特性や今回の求人内容から分析してみると、テコ入れする部分が見えてきたりします。
求人募集しているけれど、応募が少ない。
応募はあっても、求める人財ではない…。
なぜなんだ？
解決の糸口は、こんなところにもありそうです。
