応募はあっても、求める人財ではない…。
なぜなんだ？
前回までの２回で、良い人財から応募してもらうためには、まずは『自社の求人を相手に認知してもらうこと』で、次に『応募したくなるレベルで興味を持ってもらうこと』が必要だとお伝えしてきました。相手に自社の求人を認知してもらえ、興味を持ってもらえると応募が来る！でも、求める人財からの応募ではない…。そんな時もあるでしょう。
今回は、求人募集の際に忘れてはいけない視点について書きます。それは、自社が求めていない人材からの応募を減らす、という内容です。
多くの採用担当者は、こんなことを言っています。
「応募はあっても、求める人財ではない…。」
求める人財ではなかった場合、言い換えると、求めていない人材だった場合は、不合格で対応をします。その数が多い企業もあれば、それほど多くはない企業もあるでしょう。その応募者が、自社に興味を持って応募してくださったことは大変ありがたい事ではあるものの、その対応にも一定の工数が発生しており、業務負担だけでなく歩留まりにも影響するのです。
採用の歩留まりについては、こちらの「採用活動において、どのような数字を計測し、管理する？」の記事にも書いていますので参考に。
求人票や自社HPの採用情報のページで、『どのような人財を求めているか』を書いていることは多いのですが、『求めていないこと』を書いている企業は少ないのです。これは何も直接的に「〇〇な人は求めていません！」と書くことを勧めているわけではありません。
「そこまで書かなくても、求める要件を明確に書いておけば、該当しない人は応募してこないだろう。」という話が出ることもありますが、“察する”を期待してはいけません。その証拠に、「応募はあっても、求める人財ではない…」が発生しているのです。
もっというなれば、入社後に『求めていないこと』に関係して、労務問題へと発展することも多いのです。これはこれで、選考フェーズにおける見極めというテーマにも関係してくる部分も大いにありますが、人事の皆さん、思い当たるケースはありませんか？
求人募集しているけれど、応募が少ない。
応募はあっても、求める人財ではない…。
採用してみたら、失敗採用だった…。
なぜなんだ？
解決の糸口は、こんなところにもありそうです。
