こういう人財を採用したい！
こんな人財から応募こないかなぁ～
と、思いを巡らせるその前に、皆さんは、自社の近隣地域がどういう状況かを調べていますか？という話です。
調べるって何を？
『自社への通勤圏内となる地域』の人口や年齢構成、どんな業種が多い地域なのか。他には、この地域には人が通勤で流入してくる地域なのか、域外へ働きに出ていく地域なのか等の地域特性です。
〇〇を採用したいとなった時に、〇〇の部分に入る属性の人財が、自社への通勤圏内となる地域にどれほど存在するのかは非常に重要だからです。〇〇には、研究職とか製造職等の職種が入る場合もあれば、年齢構成上の問題から若年層を採用したい等の年齢的要素かもしれません。例えば、組織構成維持や技術伝承のために若手を採用したいのに、20代、30代の若者世代が少ない地域だったら、どうしましょう？
自社への通勤圏内となる地域には〇〇該当者が少なそうな場合は、通勤圏外の地域から採用して、通勤圏内へ転居してもらうことを考えないといけなくなりますが、働く側からしたら転居というのは一大決心でもあるので、多くの人は現居住地から通勤できる範囲で職探しをします。
この時点で、「あらま。こりゃ～、今回は採用に苦戦しそうだな～」ということがわかります。
日本のほとんどの地域の人口ピラミッド（男女別の年齢別人口構成をグラフ）は、”底広の三角形”から”底が縮んだ壺形”へと変化していますし、その壺自体の大きさもどんどん小さくなっています。なんなら、若者の流出に歯止めがかからず、壺の底や真ん中あたりがどんどんと細くなり、壺の上が大きくなった”ほぼ逆三角形型”の地域も増えています。
ある地域では、大都市や工業団地等の企業集積地周辺に位置していて、ベッドタウンとして働く世代の流入が増えているかもしれません。大都市や工業団地等の企業集積地に向けて通勤する人もいれば、家族はその地域内で仕事を探しているかもしれません。
自社の近隣地域がどういう地域なのかがわかれば、現在募集中のそのポジションに対して、自社への通勤圏内となる地域から求めている人財が応募してくれる可能性がどれほどありそうなのかもわかるので、もしその可能性が低いとなると、遠隔地域から転居前提の人財を探さなければいけなくなり、求人票の記載内容やら募集手段やらと、アクションも変わるのです。
自社の近隣地域を調べることは、地方と呼ばれる地域になればなるほど重要で、されど、大都市圏だからと言って不要なわけでもありません。自社の近隣地域を調べた結果、改めて求める人財の要件を定義し直した方が良い場合もあれば、募集手段を変えた方が良い場合もあります。以前の記事で書いた３C分析する際の、自社が置かれている状況を把握するためにも必要なことなのです。
でも、多くの採用担当者は、自社の近隣地域がどういうマーケットかを調べることなく、求める人財を定義して、募集しており、宝くじに当たったら良いなと応募者を待つわけで…。ひゃ～、採用担当者にケンカを売っちゃった…。これで当社に問い合わせは来ないな…。
